50％が失業？ ITの進化で20年後に消えてしまう職業一覧

「子供たちが大人になる頃、その65％はまだ存在していない職業に就く」

この言葉は米国のデューク大学研究者であるキャシー・デビッドソンが2011年にニューヨークタイムズに対して語った言葉です。ちょっと大げさに思えますが、およそ10年前と今とで比べてみると、たしかに変わっている職業はいくつも見つかります。

例えば、レンタルビデオ店はビデオ・DVD・CDのレンタル利用者がまだたくさんいましたが、インターネットを利用した高速データ通信の普及によって、今ではオンライン上でのオンデマンド配信に置き換わりつつあります。

IT業界の中でみても、その言葉に感じるものがあるでしょう。例えば、システムの根幹をなすデータベースについて。2003年にはOracle9iのRDBMSが全盛でDBチューニングはベテランのノウハウが活きる領域でしたが、2013年では設定値は半自動で決まってしまいますし、RDBMS以外のデータベースも随所で使われており、求められてくる知識がかなり変わってきています。

この話を突き詰めると、IT化によって新しく創出される仕事もあれば、逆に消えてしまう仕事もあるということに気付くでしょう。これについて、英国オックスフォード大学では「雇用の将来」という非常に興味深い調査レポートを発表しています。

（各職業はコンピュータ化が進むことでどれほど影響を受けるか？）
（HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION？）
→ http://it-ura.seesaa.net/article/386567049.html

このレポートは、今後20年のIT化の影響で、米国における702ある職業のうち、およそ半分が失われる可能性があることを述べている、なかなかショッキングな内容になっています。

この分析は、ガウス過程と呼ばれる分析法を使い、IT技術によってその仕事が置き換わってしまう確率を計算しています。分析の結果では、なんと米国の総雇用の47％が失われるとのこと。その傾向としては、賃金と学歴が低い職業ほど、その影響を顕著に受けるそうです。

少々読みづらいフォーマットで書かれた英語のレポートですが、すでにソーシャルデザインネットさんが要旨を解説してくれているので、そちらの内容を紹介しておきます。

＜コンピューターによって代替される可能性の高い仕事TOP20＞
→ http://social-design-net.com/archives/9672
※ワースト10を抜粋

693位 新規顧客アカウント作成スタッフ
694位 写真処理労働者及び加工機オペレーター
695位 税務申告者
696位 貨物の荷積みスタッフ及び代理店
697位 時計の修理工
698位 保険引受け業務
699位 数理技術者
700位 裁縫師
701位 タイトル審査・調査
702位 電話営業

これらの作業は、内容が単純なのでIT化しやすいという面を持ち合わせています。

他にも、データ入力者(キーパンチャー)、購買部事務職、電話オペレータ、レジ打ちといった納得の職業から、レストランのコック、ウェイター、農業検査官、自転車修理工、ツアーコンダクターなんて職業もIT化で仕事が失われる可能性が高いと判断されています。

この流れは、産業化が進むことで熟練労働者の仕事がどんどん機械に置き換わっていった事実と同じものです。現代では、IT化の進行がホワイトカラーとブルーカラーの仕事をコンピュータに置き換えていっているのです。

このレポートが示唆しているのは、そうした職業に就いている、もしくはこれから志すならば、「IT化の影響を受けにくい立場で仕事をする努力をしていきましょう」ということです。さもなければ、その職業を生涯全うすることは難しいでしょう。

最後に、IT化によって仕事が失われることはないと考えられるベスト10を示します。

１位 レクリエーションセラピスト
２位 最前線のメカニック、修理工
３位 緊急事態の管理監督者
４位 メンタルヘルスと薬物利用者サポート
５位 聴覚医療従事者
６位 作業療法士
７位 義肢装具士
８位 ヘルスケアソーシャルワーカー
９位 口腔外科
10位 消防監督者

ご覧の通り、人の心に働きかける職業や、常に最先端の技術を扱う職種がランクインしています。ITに仕事が取って代わられるリスクを避けたいなら、こうした方向性を目指すというのが一つの解になるでしょう。

IT化がもたらす雇用への不安

英国オックスフォード大学では、IT化がもたらす雇用への不安について、非常に興味深い調査レポートを発表しています。後述する文章はその要旨を抜粋した内容です。原文は以下のリンクからPDFファイルで確認できます。

(原文リンク)
http://www.oxfordmartin.ox.ac.uk/downloads/academic/The_Future_of_Employment.pdf

【リンク先レポートの要旨】
過去数十年にわたり、コンピュータは簿記、レジ係、電話オペレータの機能を含む無数の職業を代替してきた。さらに最近では、先進国全体の労働市場のパフォーマンスの低下は、技術失業について経済学者の間で論争を激化させている。持続的に高い失業率の原動力についての意見の相違はあるものの、多くの学者が、最近の失業率が高まっている理由に、コンピュータ制御の機器が増えていることを挙げている。

機械学習（ML）と移動ロボット（MR）の最近の進歩に応じ、論文著者は、情報化に対する感受性に応じて職業を分類する方法論を開発した。

この方法論は、702の詳細な職業のための情報化の確率を推定し、米国の労働市場の成果将来コンピュータ化の予想される影響を調べるために使用される。 結果は、電子化の彼らの確率に応じて、高、中、低リスクの職業を区別している。推計によると、米国の総雇用の約47％が高リスクにある。著者らは、おそらく次の20年で、オフィスの大部分と運輸・物流職業、労働者と行政支援の労働者、生産職の労働は、比較的すぐに自動化される可能性があると述べている。

さらに驚くべきことに、それが示唆しているのは、米国の雇用成長を支えるサービス職業のかなりの割合がコンピュータ化によって影響を顕著に受けるという予測である。

著者は、コンピュータ化は、主に低技能、低賃金の職種に限定されていると結論付けている。創造的で社会的な知性を必要とするために、彼らは創造的で、社会的スキルを習得する必要があるとしている。

中国独自開発OS「COS」はCopy Other System？

Windws XPのサポート期間が2014年4月に終了を迎えるということで、新しいOSに関する話題は盛り上がりやすいですが、ネット界隈ではモバイルデバイスの新OSが巷の話題をさらっています。

それは中国が独自のモバイル向けOSを開発し、国家の戦略的な商品として展開していくというニュースです。

『アメリカ勢によるOSのシェア独占、NSAによるPCの情報監視、Windows XPのサポート停止による影響といった現状を打ち破るため、中国科学院とLiantong(上海聯彤網絡通訊技術)が共同で開発したのが中国独自のOS「COS(China Operationg System)」です。中国科学院はCOSを国家安全に関わる戦略的商品として位置づけており、このCOSはスマートフォンやPCを含むさまざまなデバイス上で利用することができるように設計されています。

（中略）

中国科学院のウェブサイトの発表によると、COSは土台となるコードからユーザーインターフェイスに至るまで、完全にゼロから独自で作り上げたものとされており、既存のオープンソースが抱えるセキュリティ上の問題、そして海外製のOSが持つ「中国の事情への適応性の問題」を解決するものとされています。』

中国が独自開発したOS「China Operating System」が発表される
(http://gigazine.net/news/20140121-chinese-os/)

参照先の記事では、すでに10万以上の既存アプリに対応済みとのことで、あのAngry BirdsやCut the Ropeといった有名ゲームをプレイしている動画が公開されています。

この記事が取り上げている突っ込みどころは、「すでにHTC社がアジア向けに販売しているアンドロイド携帯Butterfly sにそっくりの筐体でデモプレイがされている」という点です。

画面レイアウトもButterfly sのものとそっくりであるようで、中国版Twitter上では次のような意見で盛り上がっています。

「本当の名前はChina Operating Systemではなく、Copy Other Systemだろ」

うまいことを言いますね。国家機関が率先して開発した戦略商品が、係争国である台湾の世界的メーカー商品とそっくりということで、これでは中国科学院の面目もありません。いや、むしろ海賊版大国ということで面目躍如でしょうか。

ワイアードでも紹介されていましたが、そちらではもう少し掘り下げたコメントとして、こんな意見が取り上げられていました。

「これはオープンソースではない。なぜなら彼らは、そのソースコードがAndroidと同じであることを外部の人たちに確認され、政府の金を盗んだと非難されることを恐れているからだ」

そういえば、アジア地域ではほかにも独自OSが話題になったことがありました。少し前だと、2010年に北朝鮮が発表した独自OS「Red Star(紅星)」、最近では2013年4月に中国が発表した「Kylin(麒麟)」というUbuntuベースの国産OSが登場しています。

・Red Star(紅星)
http://ja.wikipedia.org/wiki/Red_Star_OS
・Kylin(麒麟)
http://wired.jp/2013/03/27/china-to-create-home-grown-os-based-on-ubuntu/

特にKylinについては中国の戦略的商品として位置付けられており、中国政府から開発を請け負っている英国ベンダーのカノニカル社が中国市場に特化したカスタマイズをどんどん進めています。リンク先のワイアードの記事ではこんな記述がありました。

『ヴァージョン13.04は中国語の入力方法と太陰暦に対応し、天気のインジケーターが新しくなるほか、中国で人気の音楽サーヴィスをDashから横断検索できる。

今後のヴァージョンでは、Baidu（百度）の地図や、ショッピングサーヴィス大手Taobao（淘宝）を統合するほか、中国の銀行の支払い処理、電車と飛行機のリアルタイム情報などが組み込まれていく予定だ。

Ubuntu Kylinの開発チームは、中国で最も人気のあるオフィススイート『WPS』と協力して、写真編集ツールとシステム管理ツールを開発しており、これらは全世界のUbuntuのほかのフレーヴァーにも組み込まれる可能性がある。』

およそ20年前にマイクロソフトがWindowsで世界中を席巻したことを、今度は中国国内でやろうとしているのがKylinです。そして、モバイル市場で中国国内シェア90％に達しているAndroidを中国国内から駆逐するためにCOSが生み出されたと言えるでしょう。

はたして、その取り組みは成功するのでしょうか。

国産独自OSを盛り立てる動きは日本でもありましたが、現時点では大きなシェアを持つには至っていません。残念ながら、WindowsやiOSやAndroidの方がユーザーへ与える感動が大きかったからです。

今回のCOS、そしてリリース済のKylinが中国市場を席巻できる可能性があるとするなら、それは中国の市場ニーズを徹底的に織り込んだドメスティック化によるものでしょう。

かつての日本製品と同じように、猿真似と呼ばれながらも、徹底的な利便性の追求を果たすことができるなら、国策と組み合わせることで、中国13億人の市場で巨大なシェアを握ることも十分考えられると思います。

なお、COS搭載携帯電話は2014年上半期に登場予定だそうですよ。これから半年はCOSの動向が気になります。

夢の技術？システム設計書が無くても人工知能がソースコードから自動作成

IT業界に長くいると必ず耳にするのが、設計書の無いレガシーシステムに関する悩みです。

レガシーと呼ばれるシステムは、開発されてから長い年月が経ち、その会社の業務を支える必須の存在となっている古いシステムを指して呼ばれることが多いですが、そうしたシステムの何割かは、設計書のメンテナンスがされていない、もしくは最初から設計書が作成されていない状態にあります。

設計書が無いレガシーシステムというのは大変厄介です。

なにせ、ITシステムというものは、サーバーという物理的な機器上で動いているため、それが故障して動かなくなってしまうと、別のサーバーにシステムを移行しなければなりません。

新しいサーバーにそのまま移すことができれば問題ありませんが、5年や10年経過したシステムを移行するとなると、使われているサーバーのファームウェアやOSのバージョンなどが大きく変わってしまい、そのまま移行しても動かない可能性が高いのです。

また、そこに使われているアプリケーションソフトの陳腐化やベンダー側の保守サービス停止を理由として、現状のシステムで実装されている機能をベースにして新システムを開発することもあります。

つまり、「今のシステムはどんな機能がどうやって実装されているのか」を知っていなければ、新しいサーバーへの移行や新システム開発を行うことも難しくなります。

難しさの程度で言えば、今あるビルと同じものを建造するケースと同じです。設計書なしでビルを作るというなら、外観だけを真似てビルを建造することになりますが、それでは目に見えない柱内部の構造が分からず、建造途中で倒壊してしまう危険もあるでしょう。

同じように、ITシステムも最初にシステムの設計書を作るからこそ、その後の構築フェーズで設計通りにプログラミングを行い、テストフェーズで動作検証することができるのです。

このことを逆手にとって、現行システムを開発運用しているベンダーから新しいベンダーへ切り替えようとする場合に、過去の設計書を引き継がせないという嫌がらせを盾にして、開発運用の仕事を引っ剥がされないようにするベンダーもいます。

サービス契約と称して、システムの開発から運用までを丸抱えし、ドキュメントやツールの著作権を自社のものにしているケースでは、こうした嫌がらせを受けやすいです。あまりにも有名なので実名を出しますが、NTTデータ社のデータ通信役務契約サービス（通称、デ通サ契約）やIBM社のストラテジックアウトソーシング契約（通称、SO契約）は、そうした弊害をユーザー企業が恐れてベンダー切り替えをしたくてもできないというケースがしばしばあります。

さて、かくも恐ろしき設計書の無いレガシーシステムですが、こうした状況を一変させる技術が前述のNTTデータから2014年1月に発表されました。

『ＮＴＴデータは、現行ＩＴシステムのソースコードを自動解析し、設計書を復元する技術の適用範囲を拡大する。システムの開発目的や必要な機能などを定めた「要件定義書」までさかのぼって自動復元する技術の開発を２０１４年度に始める。長年の稼働を経たＩＴシステムの役割を可視化し、更新や機能の追加を容易にする。開発期間の短縮にもつなげる。
現行システムのソースコードを自動解析し、設計情報を生成する。さらに生成した設計情報に顧客の業務を当て込み、人工知能（ＡＩ）の技術などを適用することで個々のプログラムが担っている業務や、そもそもプログラムが「なぜ」そうした設計になっているのか、といったシステムの根本的な目的を要件定義書などの形で復元する。
（後略）』
http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0220140121bjan.html

これはIT技術者の夢ともいうべき技術です。

「動いているシステムが目の前にあるのだから、そこから設計書を自動的に作成できるはず！」

そう考えて数多の技術者やベンダーが散っていきましたが、NTTデータは人工知能を活用することで、プログラミングの設計思想を類推し、高度なレベルでの設計書復元を可能にしようと取り組んでいるようですね。

この技術が使える範囲がどこまでなのかは示されていませんが、ベースとなる既存サービスの応用技術ということなので、平文で確認できるソースコードファイルが必要になるものと思われます。さすがにコンパイル済のファイルからの設計書レベルの復元は無理でしょう。

※コンパイルされるとコメント文や内部的な変数などは判別できない形になるため、復元は不可能

ここまで読んですでにお気づきの方もいると思いますが、そうなんです、NTTデータではすでにソースコードから基本設計書レベルを自動生成するサービスを提供していたのです。

このサービスは設計書リカバリーサービスと呼ばれるものです。

『設計書リカバリーサービスは、システム運用者へのヒアリング・コンサルティングを行いながら、現行のソースコードを元に現行設計書の姿に合わせて設計書を再生し、提供するサービスです。
・ソースコードを100%自動解析、ドキュメントの回復が可能
・独自仕様の設計書フォーマットに対応可能
・レガシーな言語へ対応 』
http://www.nttdata.com/jp/ja/news/release/2013/042402.html

ちなみに、他のベンダーも設計書の自動作成サービスを続々と発表しています。たとえば、グループ売上規模が世界第4位のITベンダーとして知られる富士通では、2013年10月に「設計書化モダナイゼーションサービス」というCOBOL（メインフレームで使われる言語）で書かれたプログラムの設計書自動生成技術を発表しています。

『本サービスは、既存資産の業務アプリケーションを日本語の設計書に変換し、プログラムソースを自動生成します。これにより、効率的に短期間でオープン環境への移行を実現します。』
http://jp.fujitsu.com/group/fmcs/services/purpose/modernization.html

それにしても今回のNTTデータの発表した技術が革新的だったのは、人工知能を利用して要件定義書まで自動作成してしまうという点ですね。このレベルにまで達しているベンダーは、まだ他に出てきていないんじゃないでしょうか。

一方で、大量の設計書から一定の規則を見つけて意味を見出すという手法は、ビッグデータ分析に長けた企業であればチャレンジできる領域です。かつてグーグルは検索エンジンと一部のサービスのみを提供していましたが、専門文書の翻訳文を大量に読み込んで傾向分析を深めることで、並み居る既存の翻訳アプリベンダーを打ち破って、2006年の機械翻訳コンペで優勝してしまいました。

システム開発を大量に手掛けているIBMやアクセンチュアなどが同様の領域に踏み込んでくると、競争が激化し、そのうちシステム更改に伴う再要件定義の作業が数分の一のコストでできるようになるかもしれませんね。

その後の三菱東京UFJ銀行スパムメールが劣化している件

昨晩、受信したメールの中に三菱東京UFJ銀行のスパムメールがまた混じっていたのですが、その文面が妙に高圧的だったのが印象的でした。

以下、その文面の抜粋です。

************************************************************************
三菱東京ＵＦＪ銀行Ｅメール配信サービス
************************************************************************

2014年「三菱東京ＵＦＪ銀行」のシステムセキュリティのアップグレードのため、貴様のアカウントの利用中止を避けるために、検証する必要があります。

いままで送られてきたメール文面はとてもフレンドリーだったのですが、今回は「貴様」扱いです。古語の世界なら無礼ではないかもしれませんが、現代社会で貴様呼ばわりされると気分が悪いですね。

真相は、「貴方」←→「貴様」の書き間違えなのでしょうが、こんな間違いをするのは100％非日本語スピーカーでしょう。

ちなみにフィッシングサイトは、中国黒竜江省のハルビンにあるSEO会社のサーバ上に置かれているようです。

(黒竜江ハルビン義信ネットワークマーケティング社)
http://www.hljwltg.com/
※このサイトのサブディレクトリにフィッシングサイトあり

ちなみに、フィッシングサイトはすでに多くのセキュリティベンダーから「悪意あるサイト」の認定を受けているようで、Gredを使って検索してみると以下の警告が表示されるようになっています。

 

受信したメールの品質や誘導サイトの置き場所などを考えると、やっていることに一貫性がないように見えますが、やはり複数のクラッカー集団が個別に仕掛けているのでしょうか。「MUFJフィッシングパッケージ」などの形でソリューションが裏マーケットですでに売買されているのかもしませんね。

自己満足でカタカナ語を振りかざす人々が多いIT業界

先日、gooランキングで「日本語で言ってくれればわかるのに・・・と思うカタカナ語ランキング」というものが公開されました。１位から45位までのランクインした用語を見ると、その殆どがIT業界で日常的に使われていることに気付くことでしょう。

※以下リンクに全ランキングの抜粋と参照元を示しています。
→ http://it-ura.seesaa.net/article/385058437.html

たとえば、１位から10位までは次の通りです。

1位 アジェンダ ：実施すべき計画、協議事項、議事日程
2位 オーソライズ ：公認
3位 オルタナティブ ：代替、二者択一
4位 エビデンス ：証拠
5位 バジェット ：予算
6位 パラダイム ：考え方、規範
7位 マイルストーン ：各作業工程の節目、里程標、画期的な出来事
8位 スキーム ：枠組みを伴った計画
9位 バッファ ：余裕、緩衝材
10位 コンテクスト ：文脈

このうち、私がこの１年間でITベンダーやユーザー企業のIT部門の人とやりとりで見聞きした用語は、なんと10/10の100％！でも、これは一般的なビジネスパーソンにとっては、「日本語で言ってくれた方が分かりやすい」というレベルだと考えられます。

横文字が気になる人にとっては、「本日のアジェンダは・・・」ではなく「本日の議題は・・・」と口にした方が当り障りのない言い方でしょう。「予算が認められた」ではなく「バジェットがオーソライズされた」と言われたら、何を気取った言い方をしているんだ、と顔をしかめられてしまいます。

エビデンスという言葉は法律用語でも使われますが、ITの世界では検証結果という意味で使われることが多いですね「テストのエビデンスを出してください」と初めて言われてときには、私も「日本語で言えよ！」と心の中で思わずつぶやきました。

パラダイムという言葉は、一般社会ではパラダイムシフト(価値観の変化)という表現以外で見たことがありませんが、IT業界では、外資系ベンダーの英語資料直訳資料でときどき目にします。文字数がもったいないので日本語で書いてほしいです。

マイルストーン、スキーム、バッファのあたりは、システム開発におけるプロジェクト管理でよく使われていますね。「現在の進捗はマイルストーンに対してオンスケですが、今からスキームを変えるとバッファが足りません」みたいな言いっぷりをPMOの人たちがしゃべったりします。

コンテクストという表現もIT業界の人は大好きですが、スーツ系(営業・管理側)が「文脈」という意味で使うのに対して、ギーク系(エンジニア側)はITシステムの設定値という意味で使う機会が多いですね。

このように、IT業界は横文字が多い世界です。

最新技術の多くは英語圏からもたらされるため、接する情報は他業界の人よりも英語表現のものが多くなります。外資系ベンダーならば、日本支社のメンバーはグローバルオフィスのメンバーとの情報連携で、英語のカタカナ直訳表現の方が資料作成の手間が軽減されるという事情もあります。

こうしたことが技術情報の範疇を超えて、一般的なビジネス用語にも影響を及ぼしているのでしょう。前述の全45位ランキングの中で、じつに40以上のカタカナ語が私の周囲でも日常的に飛び交っています。

とはいえ、こうしたカタカナ語漬けの環境に麻痺した結果、わけのわからない文章を作ってしまうのもIT業界の特徴のように思えます。たとえば、次の文章を読んでみてください。

『データ統合のニーズが単発のプロジェクトから組織の成功を左右するビジネスイニシアチブに成長するときには、信頼できるエンタープライズクラスのプラットフォームが必要になります。業界をリードする世界中の企業は、PowerCenter Enterpriseを活用して生データを実用的な情報に変換し、ミッションクリティカルなデータ処理を日常のビジネス活動に統合しています。』

(Informatica エンタープライズデータ統合製品の説明より抜粋)
http://www.informatica.com/jp/products/enterprise-data-integration/powercenter/

いかがでしょう。意味、分かりますか？
100人が読んだら99人は「？？？」と首を傾げるのではないでしょうか。

この文章の中で登場するカタカナ語の多くはカタカナ表記にする意味がありませんし、むしろ理解を難しくしています。むしろ、次のように表現を置き換えた方が自然に理解できます。

・ニーズ
→必要性
・ビジネスイニシアチブ
→全社的な取り組み
・エンタープライズクラス
→企業向け
・プラットフォーム
→業務基盤
・ミッションクリティカルな
→基幹業務相当の
・ビジネス活動
→業務

※元の文章が不自然なので、
残念ながらこれでもかなり分かりにくいままですね。

ということで話を最初に戻しますと、ITベンダーやIT部門の人たちは、自分たち以外の人と話をするときに、カタカナ語にしなくても意味が通じる言葉は日本語に置き換えましょう、という結論になります。

相手が嫌がる言葉づかいを避けるのは人として当たり前。単なる自己満足でカタカナ語を振りかざさないようにしましょう。

日本語で言ってくれればわかるのに・・・と思うカタカナ語ランキング

先週、gooランキングで「日本語で言ってくれればわかるのに・・・と思うカタカナ語ランキング」というものが公開されました。有効回答数はおよそ1000名。本家サイトからサマリ（これもカタカナですね、17位にランクイン）しておきます。

1位 アジェンダ ：実施すべき計画、協議事項、議事日程
2位 オーソライズ ：公認
3位 オルタナティブ ：代替、二者択一
4位 エビデンス ：証拠
5位 バジェット ：予算
6位 パラダイム ：考え方、規範
7位 マイルストーン ：各作業工程の節目、里程標、画期的な出来事
8位 スキーム ：枠組みを伴った計画
9位 バッファ ：余裕、緩衝材
10位 コンテクスト ：文脈
11位 ガバナンス ：統治
12位 インセンティブ ：〔人の行動を〕駆り立てるもの、やる気を起こさせるもの
13位 コンセンサス ：合意
14位 ペンディング ：保留、未解決の
15位 イニシアチブ ：主導権
16位 ドラスティック ：過激、徹底的
17位 サマリー ：要約
18位 ギミック ：仕掛け、特殊効果
19位 アグリー ：同意、賛同
20位 コミット／コミットメント ：約束する、関与、委任、公約
21位 ベネフィット ：利益、便益
22位 カンファレンス ：会議
23位 プライオリティー ：優先度、優先順位
24位 マジョリティー ：多数派
25位 ブラッシュアップ ：磨き上げる
26位 ファクト ：事実
26位 フィーチャー ：特集、特徴づける
28位 クリティカル ：重大な、危機的／批判的
29位 リソース ：資源、財源、供給源
30位 セクター ：部門
30位 レジュメ ：要旨、要約資料／履歴書
32位 コンプライアンス ：法令遵守
33位 ウォレット ：財布
34位 デフォルト ：債務不履行、初期設定
35位 アラート ：警告、警告する、警報
36位 ロジック ：論理
37位 ルーチン／ルーチンワーク ：日常業務、決まりきった手順
38位 マイノリティー ：少数派
39位 ネグレクト ：無視、育児放棄
40位 レスポンス ：反応
41位 アグレッシブ ：積極的、攻撃的
42位 コンスタント ：一定
43位 バイタリティー ：活力
44位 ポテンシャル ：潜在能力
45位 マニフェスト ：公約、政策宣言

日本語で言ってくれれば意味がわかるのに・・・と思うカタカナ語ランキング抜粋
(http://ranking.goo.ne.jp/ranking/014/qruwAN7dYrde/)

スパムメールと文体が似ていて気軽にクリックできない三菱東京UFJ銀行の注意喚起サイト

先日、「三菱東京UFJ銀行を騙ったスパムメールが進化している件」というエントリーで、巧妙化するフィッシングサイト誘導メールについて取り上げましたが、毎日のように送られてくるスパムに業を煮やしたご本尊から注意喚起メールが発信されています。

内容は以下の通り。

--------------------------(ここからメール開始)-------------------------------

お客さまの情報を盗み取ろうとする不審な電子メールが多数発信されています。当行が電子メールでインターネットバンキングのパスワード等の入力を依頼することはありませんので絶対に入力しないでください。

くわしくはこちら↓
http://www.bk.mufg.jp/info/phishing/20131118.html

--------------------------(以下メール本文が続く)-------------------------------

このメール本文だけが最初に目に入ってしまうと、思わず「このメールもスパムなんじゃないの？こんなリンクはクリックしないよ！」と考えてしまう人がいるのではないでしょうか。

もちろんリンク先はちゃんと三菱東京UFJ銀行の公式サイトでして、インターネットバンキングのパスワードをだまし取る不審な電子メールについて注意喚起を促すページを見ることができます。

このページを見る限りでは、三菱東京UFJ銀行は2013年11月18日のフィッシングメールから情報公開を始めており、12月24日と翌14年1月6日に新たなフィッシングメール文面を追加公開していました。

それにしても改めて感じるのは、本家から送られてきたメールに書かれたURLを不審に感じてしまうほど、昨年末から続く三菱東京UFJ銀行のフィッシングメールは文体が巧妙化してきているのだな、という点です。

PCでメール受信をしている場合は送り元の実メールアドレスをプロパティ情報から手軽に確認できますし、メール自体についている電子署名から判断することも難しくないと思いますが、画面面積が小さいスマートフォンで見ていたら、それだけで判別が難しくなるでしょう。

現在の邦銀のインターネットバンキングはPCブラウザからアクセスするのが一般的ですが、米国の銀行はiPhoneやAndroid向けスマホアプリからインターネットバンキングができるようになっているところが増えており、利用者もITリテラシがそれほど高くない人たちの割合が多くなってきました。この傾向は今後数年で日本の銀行も経験することでしょう。

もし仮に、ITリテラシに詳しくない人がスマホで偽メールのURLをクリックし、ブラウザ経由でスマホアプリそっくりのフィッシング用ページが開いてしまったら、それを嘘と気付かずにカード情報を盗まれてしまうという事案が増えるのではないか、と懸念します。

そうした場面に備え、今後のモバイル金融系サービスは、iTunesのように、利用可能なデバイス情報をあらかじめ金融機関に登録＆その端末でのみ、パスコードなどの入力を伴って入出金処理を許可する、といった仕組みをデファクトスタンダードにした方がよいのかもしれません。

もちろん以下のような技術があることは知っていますが、こうしたことを知らずに利用する人たちがたくさんおり、だからこそフィッシング被害が無くならないのですよね。

（スルガ銀行、フィッシング詐欺対策として携帯電話対応EV SSL証明書を採用）
http://www.atmarkit.co.jp/im/news/200711/08/verisign.html

ちなみに国家的なフィッシング詐欺啓蒙については、総務省が「国民のための情報セキュリティサイト」というサービスを提供しています。難しい内容をとても分かりやすく解説しており、IT企業に勤める人にも勉強になるレベルです。

インターネットバンキングの利用を申し込むユーザーに、店頭でこのサイトを使った対面説明を義務付けるという方法もあるとは思いますが、そもそもフィッシングに引っかかってしまう人というのは、こうした話に興味がないため、受けた説明もすぐ忘れてしまうのかもしれませんね。

NSAが建造中の新データセンターは画期的

NSA(米国国家安全保障局)といえば、スノーデン事件に端を発した通信傍受・盗聴疑惑で国家的な監視プログラムが暴露され、プリズムというシステムを使った膨大な量の情報収集を行っていたことが明らかになった組織です。

NSAはユタ州で監視活動用の巨大データセンター(50億テラバイト(5ゼタバイト)規模)を建造中なのですが、電源事故が10回も発生して、電気系統システムの低品質さでニュースになったことがありました。

（NSAの新しいデータセンターで電気系統の障害が頻発）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/IDG/20131029/514703/
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/IDG/20131029/514704/

すでに1年ものスケジュール遅延に見舞われている同設備は、稼働そのものに疑問が持たれている状況なのですが、そうした事情とは別に、現在新しいデータセンターをメリーランド州フォートミードで建造されています。

（NSA Will Cool its Secret Servers With Waste Water）
http://www.datacenterknowledge.com/archives/2014/01/06/nsa-will-cool-secret-servers-waste-water/

記事によると、この新データセンターは2016年の開業を目指していますが、最大の売りは毎日500万ガロン(約1900万リットル)の下水を利用した冷却設備なのだそうです。

NSAはデータセンター建造に8億ドル(約800億円)、生活排水をデータセンターに引き込むポンプ場に4000万ドル(約40億円)を投じるとのこと。前述したユタ州で建造中のデータセンターは15億ドルであり、今回の新データセンターはその半分の設備投資です。

排水を冷却設備に利用するアイデアはグーグルが考案したものですが、NSAをはじめとして様々な事業者が排水(グレーウォーター)の活用余地に注目を集めています。

なにせデータセンターを維持し続けるためには、その冷却のために毎日膨大な量の水を確保しなければなりません。外気冷却による常温データセンターを実現できるのは寒冷乾燥している時期だけであり、日本やアメリカの国土では夏場を水冷却で凌がなければデータセンターは熱で処理停止してしまいます。

(例：グーグルのデータセンター)
http://www.google.com/intl/ja_ALL/about/datacenters/

地球上で水資源を潤沢に使用できる環境はそう多くありません。特に人口爆発や工業発展が盛んな地域ではデータセンター向けの冷却水を確保することが難しくなってきています。

そんな地域では、住宅地域からの生活排水や工場地帯からの工業排水を利用した冷却機構へのニーズがますます高まることでしょう。今後、データセンター界隈の人たちは、水処理に係る施設や自治体とのやりとりが増えてくるかもしれませんね。